重本コンサルティングオフィス
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2019/12/22

納得が得られるボーナスとは

 ボーナスは社員のインセンティブとして大きなものだ。給与とは別に、その数か月分の金銭がもらえるのであるから、ボーナスが嫌いという人は皆無だろう。ただ、嬉しさの度合いには温度差があるはずだ。思ったより多ければ嬉しさは増すだろうし、逆であれば、不満の方が高まるかもしれない。

 企業からすると、結構な人件費を使うわけだから、支給するからにはなるべく社員に喜んでもらいたいものだ。そのためには、ボーナスに対する納得性を高めることが重要となる。

 それでは、社員にとって納得のいくボーナスとはどのようなものだろうか? 人材サービスのエン・ジャパンが実施した「冬のボーナスと評価の納得度」意識調査で、“ボーナス支給額の評価に納得している理由”として、トップに挙がったのは「ボーナス支給額の決定方法が明確なため(36%)」である。

 筆者が行う社員へのインタビューでも、「ボーナスがどのように決定されているかわからない」「人事評価とボーナスとの関連が不明」といった不満をこぼす方は多い。裏を返せば、決定の仕方を社員に知らせていない、あるいは、体系的な仕組みがない会社が多いということでもある。

 ちなみに、2位以下は次の通りである。

②会社の業績に見合っているため(30%)
③自身の成果が適正に評価されているため(23%)
④公正に評価されているため(17%)
⑤評価結果の説明がしっかりされているため(13%)
⑥自己評価よりも高く評価されているため(8%)
⑦その他(3%)

 ②は、賞与は基本的に会社業績に応じて支給するものという大原則を、社員もよく理解しているということだろう。
 ③~⑤は評価の適切性である。評価に納得がいかなければ、支給された賞与に納得できないのは自明の理である。

 こうしてみると、②以外は企業の努力次第といえる。ただ、適正な評価というのは簡単に実現できるものではない。そうすると、1番目の「決定方法の明確化」が、ボーナスの納得性を高めるためにまず重要といえる。決定方法を明確にすること、そして、それを社員に開示することである。これは、経営者がその気になれば実現可能なことだ。

 開示といっても、細かなルールを含むすべてをオープンにする必要はない。たとえば、経営者の裁量部分があるのなら、そのことを明示すればよく、どのような裁量基準になっているかまでは不要だろう(もちろん、開示できるのであれば開示したいが)。要は、できるだけ開示するという姿勢を示すことだ。

 まずは、ごく簡単な計算式だけでもよいので、オープンにすることが重要である。社員にとっては、どうすればボーナスが上がるのかがわかるということだ。努力が実って、実際にボーナスが上がったのなら、納得性は大いに高まるはずである。   
 

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