| 評価者/被評価者研修 |  |
評価制度がきちんと機能するかどうかは、実際の運用者である評価者にかかっています。制度を導入・変更したときには、その目的や仕組み、運用方法を評価者全員に理解してもらい、評価に対する共通認識を養成することが大切です。そうしないと、評価者によってバラバラの評価となり、被評価者からの信頼を得られず、制度が機能不全に陥ることは避けられません。
評価スキルは、正しいやり方で学習をすれば必ず向上します。その意味で、定期的・継続的な研修は大きな効果があります。当オフィスは、単に評価のスキルを理解していただくだけでなく、評価をマネジメントの一環ととらえ、マネジャーとして日常の中での展開の仕方や人材育成との連動など、最終的に業績向上に結びつくような学習を実施します。また、評価の目的は能力開発との認識から、これに不可欠な面談スキルの向上にも力を入れています。
そのため、当然のことですが、お客様の評価制度に即してテキストや資料を準備し、運用の実態に合わせたお話しをします。教養のためではありませんので、大学の授業のように評価スキルの一般論だけを講義するといったことは絶対にしません。
座学だけでなく、ケーススタディや面談ロールプレイなど、受講者に主体的に参加していただき、自分で考え、実践していく力を養えるようにします。
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| 目標管理研修 | |
目標管理は、評価のためではなく、組織の業績を向上させるために行うものです。評価ツールではなく、あくまでもマネジメントツールなのです。
この考えに基づき、当オフィスの目標管理研修では、「価値のある目標」を設定することに、まず重点を置きます。「価値のある目標」とは、簡単に言えば顧客満足を高める目標です。価値のない目標を頑張って達成しても、組織にとっては意味はありません。
適正な目標が設定できたら、それを目標管理制度として正しく運用できるよう、達成レベルの明確化、達成手段の具体化、進捗管理の仕方、適正な評価の仕方について、本人・上司双方の立場からポイントを学習していただきます。重要となるのは、本人の主体性と上司の支援です。目標達成に向けて、本人と上司が一体感を持って取り組み、業績向上と同時に双方の成長につなげていくためのスキルを学んでいただきます。
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人事制度構築セミナー | |
人事制度は、経営目標達成を担う人材づくりと組織メンバーのモチベーション向上を目的に構築する必要があります。そのためには、培ってきたよい組織風土を活かす一方で、成長のための意識改革をもたらすような制度が求められます。
ヒトというデリケートな資源に直接関係するため、見よう見まねの安易な設計は、組織に計りしれないダメージを与えかねません。ビジョンや経営戦略を踏まえ、コンセプトを明確にした上で、体系的なアプローチが大切です。
当オフィスでは、多くの企業や自治体の人事制度設計に携わった経験を活かし、戦略性と体系性のある構築のノウハウをキーワードで整理しながら、わかりやすく解説します。
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| 経営革新セミナー | |
現状を打開したいと考えている経営者の方が、改革への１歩を踏み出すために、何をどうすればよいか、具体的な戦略を自ら示すことが本セミナーの目的です。理論の習得・確認や意識の向上に終わらず、それぞれの企業が、今日からすべきことを実際に考えていただきます。参加者同士で相互に刺激をしながら、改革意識を高め、戦略思考を強め、実践へのモチベーションを向上できるセミナーです。
また、経営革新の実行においては、組織や人事も重要な要素となります。「組織は戦略に従う」という言葉があるように、戦略に合わない組織は失敗の元ですし、ヒトが期待どおりに動かなければ戦略は画に描いた餅となるからです。新たな経営戦略や新事業展開がうまくいくような組織・人事制度を検討しなければなりません。講義で、その際のポイントを整理・確認するとともに、実習では、現状の自社の組織・人事制度を経営革新の実現に適したものへとするため、問題点と課題を具体的にあぶりだします。最終的には、採用戦略にまで落とし込みます。
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| 人事労務コンプライアンス研修 | |
今日、コンプライアンスの重要性は、企業の存続を左右するといえるまで高まっています。中でも人事労務に関するコンプライアンスは、組織を支える人材に大きな影響を及ぼすものであり、細心の注意を払って推進・維持をしていく必要があります。
人事労務コンプライアンスを怠ることで、訴訟リスク、行政処分リスク、風評リスクなどさまざまなリスクの発生が危惧されます。これらはいずれも、売り上げや利益にダメージを与えるだけでなく、社員のモラールにも深刻な影響を及ぼします。
未然防止のためには、何がリスク要因（＝コンプライアンス上の問題）となるのか、そのためにどういった制度・仕組みが設けられているのか、どのような対応が必要なのかを的確に把握しなければなりません。これにより、しっかりとした基準や根拠に基づいたマネジメントが可能になり、日常の業務推進も円滑化できます。
このような目的を踏まえ、「やらなくてはいけないこと」と「やってはいけないこと」の実務知識の確認と拡充を課題に研修を実施します。単に一般的な知識を学習するのではなく、「今日から現場で活かせるノウハウ」の習得が狙いですので、業種、職種、部門、役職に応じ、また、お客様の就業規則等の運用ルールに基づいた研修を展開します。
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| テキストサンプル |  |
評価者研修など、研修・セミナーで実際に用いたテキストの一部をサンプルとして公開しています。ぜひ、ご確認ください。
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