今、最も引っ張りだこの職種としてITエンジニアが挙げられる。学生の中にはITエンジニアになるために、情報産業サービス業に就職しようと考える人は多いだろう。
ただ、一般に情報産業サービス業といえば、「長時間労働」「キツイ」「その割に給与が低い」「定着率が悪い」といったマイナスイメージもある。実際のところどうなのだろうか。情報労連が毎年発表している「ITエンジニアの労働実態調査」の2022年版で確認してみたい。
まず給与面だが、年齢別の大卒の所定内賃金は以下の通りだ。
30歳：285,237円（30～34歳：301千円）
40歳：367,573円（40～44歳：386千円）
55歳：439,417円（55～59歳：485千円）
カッコ内は全産業の平均値である（2021年賃金構造基本統計調査）。年齢の切り取り方が少し異なるが、全産業に比べてやや低額となっている。
役職別では以下の通りである。
一般職：247,779円（非役職者：277千円）
係長・主任相当：324,931円（係長級：368千円）
課長相当432,148円（課長級：476千円）
部長相当536,622円（部長級：578千円）
カッコ内は同様に全産業の平均値で、役職別に見てもやや低額となっている。
一般に賃金というのは企業規模間で格差があるものだが、情報サービス業で特徴的なのは、企業規模よりも元請・下請といったタイプ別の差が顕著なことである。たとえば大卒50歳の賃金を規模別・タイプ別で示すと以下のようになる。
1,000人以上：452,549円
100人未満：436,230円
元請型：486,487円
下請型：411,577円
規模の違いよりもタイプの違いのほうが、賃金の差に影響していることがうかがえる。
次に労働時間を見ると、2021 年度の年間総労働時間は1,955時間で、2006年の2,100時間から減少傾向にある。全産業は1,945時間（2021年毎月勤労統計調査）で、ほとんど変わりない。情報サービス業が長時間労働というのは、少なくとも現在は当てはまらないといえそうだ。
年次有給休暇の取得状況は、2021 年度の実績（平均値）は以下の通りである。
付与日数：18.4日（17.6日）
取得日数：12.4日（10.3日）
取得率：67.3％（58.3％）
カッコ内は、2022年就労条件総合調査による全産業の数値である。どちらかと言えば、年休を取得しやすい業種といえる。
勤務形態を見ると、フレックスタイム制等の導入状況は以下の通りとなっている。
フレックスタイム制：56.2％（8.2％）
専門業務型裁量労働制：17.2％（2.2％）
企画業務型裁量労働制：4.0％（0.6％）
事業場外労働のみなし労働時間制：7.9％（12.3％）
カッコ内は、2022年就労条件総合調査による全産業の数値である。事業場外みなし制を除き、全産業の数値を大きく上回っており、一般的な働き方とは異なる場合が多いのが、情報サービス業の特徴といえる。
平均勤続年数は13.0年である。2021年賃金構造基本統計調査によると全産業では12.8年なのでほぼ同じだ。情報サービス業の定着率が悪いというのは誤ったイメージといえる。
