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2019/2/4
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インターンシップの早期離職防止効果 |
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 新卒者の３割が入社３年以内に退職してしまうという“サンサン問題”への対応は、人手不足かつ採用難の時代、企業にとって重要な課題となっている。手間暇をかけて採用した人材があっさりと辞めてしまう損失は想像以上に大きい。 改善のためには、魅力のある仕事・職場の提供や新卒者への細やかなケアが求められるが、まず、自社にマッチする人材を選ぶという採用段階での取り組みが大切となるだろう。これに関し、インターンシップの経験が入社後の定着に効果があるとの調査結果が明らかになった。 パーソル総合研究所の「企業インターンシップの効果検証調査」によると、入社後の３年離職率がインターン非参加者の34.1％に対して、参加者は16.5％となったとのことだ。インターンと同じ業界に入社した場合も23.1％と離職率が低下傾向にあるという。
理由としては、 ①会社・業界の特性を体感できる ②職場の雰囲気や仕事の進め方など、ある程度の感覚がつかめる ③説明会とは違って参加者間の交流があるので多様な情報が得られる などによって、より自分に適した志望先を選べることが考えられる。その会社・業界のことを深く知れば、ある意味、免疫もでき、実際に働き始めてからのギャップも少なくなるに違いない。それが離職者の半減につながっているということだ。 調査では、インターン参加者は非参加者に比べて、入社後の人事評価が高くなっていることも明らかにされた。 ・人事考課の差（インターン非参加者を100とした場合）
理由としては、インターン参加者には高い意欲・適性があること、インターン時に優れた能力を発揮した者に会社がアプローチしていること、などが考えられる。つまり、インターンシップを通じて、適正な人材評価が行われている可能性があるということだ。 ある企業で、採用時に面接で高評価を得た学生の入社後の人事評価結果をトレースしたところ、入社後も高評価だったのは２割程度だったとのことだ。面接による人材の見極めが難しいことを表わしているわけだが、インターンシップも加味すれば、精度の向上が期待できるかもしれない。 ディスコの「2019年卒・新卒採用に関する企業調査－採用方針調査」によると、インターンシップの実施企業は、2017年度において大企業8割、中堅企業7割、中小企業６割といったところである。学生側から見ると、同社の「キャリタス就活2020学生モニター調査結果」によれば、１月１日時点で、現３年生の９割近くが既にインターンシップに参加経験があるという。 もはやインターンシップは当然に行うべきものとなっている。優秀な人材確保の面だけでなく、入社後に好影響を与えるという意味からもインターンシップは重要である。未実施であればとにかく実施を、既に実施しているのであればその充実を企業は考えなければならない。  過去記事は⇒ミニコラムもご参照ください。 お問い合わせは⇒お問い合わせフォームをご利用ください。 |
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