2019/11/17

自分で考える人材が少ないのはなぜ?

 
 人事制度づくりにあたって、経営者の方にヒアリングをするのが常だ。いくつか決まった項目をお聞きするが、その1つが「自社の人材の長所・短所」である。

 長所として、多くの経営者が指摘するのは”まじめ”という点だ。とにかく、目標に向かって一所懸命に頑張ってくれるという。”勤勉さ”は、諸外国から見た日本人のイメージとしてよく語られることだが、経営者から見てもそう感じるようだ。

 一方、短所としてよく耳にするのは、「与えられたことはやるが、自分で考えることをしない」「指示待ち族になっている」といった指摘だ。特に管理職への注文として挙げられることが多い。感覚的には8割の経営者が口にするように思う。

 マジメさの一方で、日本の会社員にそのような傾向があることは、何となく共感できるのではないだろうか。その原因には、

・学校教育や試験を通じて、選択肢の中から正解を選ぶという思考が重視されてきたこと
・会社に入っても、与えられた課題をいかに正確に、あるいは効率的にこなすかが重視されてきたこと

 があるのは間違いないだろう。

 こういった「素養」のある中で、経営者自身の言動にも問題があることが多い。端的に言えば、「考えさせていない」のだ。

 確かに上辺では考えさせているが、実質的にはすべて上意下達である。たとえば、社員からの提案を受けても大半は「それは違う」と否定し、「こうしなさい、ああしなさい」と自分の考えを押し通す。その繰り返し。

 中にはそれで鍛えられ伸びる鋼のような精神を持った人材もいるかもしれないが、ほとんどは「言っても無駄、言われたことを大人しくやるのが一番」とあきらめるだろう。100人の中から1人の人材を選抜・育成するには適しているかもしれないが、一般の企業にとって重要なのは、99人の底上げである。

 このような経営者には、次の4つを実践してほしい。

①まずは社員の提案を受け入れる。いいところを誉める。考えた姿勢だけでもよいので誉める。
②もちろん案件にもよるが、基本的にはそれにしたがって実行してもらう。
③結果について、きちんと検証をしてもらう。成功。失敗の要因、よりよい方法はなかったか等。
④次のチャレンジの機会を与える。

 会社として、このような文化を育てられるかが重要で、その成否は経営者にかかっている。「自分で考える人材」が増えるかどうかは経営者次第である。   
 

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